事業概要
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- 資産台帳を基に学内の共同利用可能な設備、再利用可能な設備の調査を行い、データベースを構築する。
- 調査に基づき、設備の移設や改良などをすることにより、設備の再利用を推進する。
- 共同利用のためのwebを用いた利用状況確認、予約システムについては既存のシステムを拡張することで構築する。
- 技術職員を「設備サポート戦略室」に集約し、効率的なサポートを図る。また技術スタッフによる出張サポート体制も確立する。
- 大学院生?教員を対象とする、設備利用による研究新展開に関する教育プログラムを整備する。
- 大学連携研究設備ネットワーク事業との連携を強化すると共に、県内の他大学等との設備共同利用を検討し、新たな利用システムの構築に繋げる。
これらの事業を推進するため，「設備サポート戦略室」に、マネージャー、技術系スタッフ、事務系スタッフを配置する。また、総合研究センターの既存の技術職員の約半数を「設備サポート戦略室」に集約する。
以上、設備の共同利用、再利用を機能的に行うマネジメント体制及び支援体制の確立により、共同利用設備数の増加や機能強化、それによる設備の稼働率増加が期待され、それに伴い教育研究活動の活性化に大きく貢献するであろう。（H27.3.31）
以上、設備の共同利用、再利用を機能的に行うマネジメント体制及び支援体制の確立により、共同利用設備数の増加や機能強化、それによる設備の稼働率増加が期待され、それに伴い教育研究活動の活性化に大きく貢献するであろう。（H27.3.31）
組織図
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この現状分析を基に、学長の下に理事（研究担当）、副学長（研究担当）、総合研究センター長を含む全学委員で構成される「設備整備計画検討委員会」を置き、設備整備計画（マスタープラン）を策定するとともに、全学の設備要求の調整等を行い、概算要求の申請等に反映させることにより、効率的な設備整備を図る。さらに、理事（研究担当）の下に「設備サポート戦略室」を置き、総合研究センターと連携を取りつつ、設備の共同利用や再利用、移設を機能的に行えるようなシステムを構築する。そのために、以下のことを実施する。